買取できないものの処分方法！目的別に選べる7つの解決策を徹底解説

「リサイクルショップに持って行ったけど買取できないと言われた」
「不用品を処分したいけど、どうすればいいかわからない」

このような悩みをお持ちではありませんか？

実は、リサイクルショップで買取できない商品は意外と多く存在します。買取できない理由や適切な処分方法を知ることで、効率的に不用品の整理が可能です。

今回は、買取できない商品の種類と理由、目的に合わせた7つの具体的な処分方法をまとめました。

不用品の処分にお困りの方は、ぜひ最後までご覧ください。

リサイクルショップで買取できないものは大きく分けて2種類

リサイクルショップで買取できないものは、主に以下の2つに分類されます。

• 法律的な問題で買取できないもの
• 法律的な問題以外で買取できないもの

法律的な問題で買取できないものには、盗品や偽造品、凶器類などが含まれます。法令により取引が規制されている商品は、どのリサイクルショップでも買取ができません。

法律以外の問題で買取できないものには、商品の状態が悪いものや、需要が少なく再販が難しいものなどが該当します。店舗の方針によって判断が分かれる場合もあるものの、基本的には買取が困難とされています。

法律的な問題で買取できないもの

法令遵守や安全性確保の観点から一切の取引が禁止されている商品は、以下のとおりです。

• 盗品
• ブランド品の模倣品
• 家電リサイクル券を発行されている家電
• 防犯登録が外れていない自転車
• 凶器・武器
• 薬機法に触れる医薬品や医療機器
• 希少動物の毛皮や象牙製品
• 名前や住所など個人情報が書かれたもの
• 廃局届が出されていない・技適マークのない無線機
• 官給品

一つずつ見ていきましょう。

盗品

盗品の売買は刑法で厳しく禁止されています。リサイクルショップは古物営業法に基づき営業している正規の事業者であり、盗品と知りながら買い取ることはできません。

また、万が一盗品と知らずに買い取ってしまった場合でも、盗難から2年以内であれば元の持ち主に返還する義務があります。

リサイクルショップでは、買い取ったものが盗品に該当してしまうことで起こりうるトラブルを避けるため、本人確認や商品の入手経路を慎重に確認しています。

ブランド品の模倣品

偽物のブランド品（模倣品）は、商標法や不正競争防止法に違反する商品です。たとえ所持者が偽物と知らずに購入していた場合でも、リサイクルショップでの買取はできません。

模造品が多く出回っている商品の買取時には、とくに厳密な鑑定が必要です。偽造品が多い例として、以下の商品が挙げられます。

• 人気アニメやゲームのDVD・Blu-ray 
• 海外の高級ブランドバッグ 
• 人気ブランドの腕時計 
• ハイブランド・有名デザイナーが手がけたアクセサリー
• 人気スポーツメーカーのスニーカー
• 有名ブランドの財布や小物類

確実に買い取ってもらうためには、正規店での購入証明書やギャランティカードなどを保管しておきましょう。

家電リサイクル券を発行されている家電

家電リサイクル法の対象となる家電製品は、一度リサイクル券を発行すると買取ができません。

家電リサイクル法とは、特定の家電製品を適切にリサイクルし、資源の再利用を促進することを目的とした法律です。「家電4品目」と呼ばれる製品は以下のとおりです。

• エアコン
• テレビ（ブラウン管、液晶・プラズマ）
• 冷蔵庫・冷凍庫
• 洗濯機・衣類乾燥機

対象の製品は法律で定められた指定引取場所での引き取りが必要となり、リサイクルショップでの再販が禁止されています。

処分する際は、家電量販店や製造メーカーに相談するか、購入時にリサイクル費用込みでの引き取りを検討するのが良いでしょう。

防犯登録が外れていない自転車

自転車を安全に売却や譲渡するためには、防犯登録の解除が必要です。登録が抹消されていない自転車を譲渡すると、盗難品と疑われる可能性があります。

防犯登録の解除には、以下の書類が必要です。

• 防犯登録カードの控え
• 身分証明書

自転車の防犯登録は地域ごとに運営方法が異なります。最寄りの警察署や交番、または登録を取り扱っている自転車販売店で手続きをおこなうことで、安全に解除できます。

凶器・武器

凶器や武器に該当する商品は、法律で取引が厳しく規制されており、リサイクルショップでは買取できません。銃刀法（銃砲刀剣類所持等取締法）や軽犯罪法が定める所持や譲渡の制限に違反する可能性があるため、不適切な取引は法令違反となります。

以下の商品はとくに注意が必要です。

• 刃渡り15cm以上の刀剣類
• やりやなぎなた
• 自動で開く装置付きナイフ
• サバイバルナイフ
• 一定以上の威力を持つエアガン
• クロスボウ（ボウガン）

該当する商品を処分する場合は、警察署に相談するのが確実です。

薬機法に触れる医薬品や医療機器

医薬品や医療機器は、薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）により、取引が厳格に規制されているため、リサイクルショップでは原則として買取できません。

品質管理や安全性の確保が厳密に定められており、一般のリサイクルショップでは、基準を満たした取り扱いが困難です。

具体的には以下のような商品が該当します。

• 処方薬
• 家庭用電位治療器
• 血圧計
• コンタクトレンズ
• 体温計

ただし、家庭用のマッサージ機や体重計など、医療機器に該当しない健康器具は、状態が良ければ買取可能な場合もあります。判断が難しい場合は、事前にリサイクルショップに確認するのが確実でしょう。

希少動物の毛皮や象牙製品

希少動物を使用した製品は、ワシントン条約（絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約）により、取引が厳しく規制されているため、通常のリサイクルショップでは買取できません。

• 希少動物のはく製
• 象牙製品
• 希少動物の毛皮製品

これらの商品を所持している場合は、環境省が定める登録制度に基づいて適切な手続きを行わなければなりません。登録を受けることで、合法的な譲渡が可能となるケースもあります。

環境省や各都道府県の環境担当窓口に問い合わせることで、適切な処分方法を確認できます。

名前や住所など個人情報が書かれたもの

個人情報が記載・保存された商品は、情報漏洩や悪用のリスクがあるため、リサイクルショップでは買取できません。

個人情報の適切な管理は法律で定められており、漏洩した場合は深刻な被害につながる可能性があります。被害を防ぐため、リサイクルショップでは個人情報が含まれる商品の取り扱いを原則として禁止しています。個人情報が含まれる主な商品例は次のとおりです。

• 名刺やアルバム 
• 手書きのメモ帳や手帳
• 個人の写真やアルバム 
• 個人情報が保存されたスマートフォンやパソコン

これらの商品を処分する際は、個人情報を完全に消去するか、シュレッダーで裁断するなどの対策が必要です。とくに電子機器は、専用のデータ消去ソフトを使用するなど、確実に情報を削除しておきましょう。

個人情報の削除が完了した電子機器は買い取ってもらえるケースもあるため、処分する前に一度リサイクルショップに問い合わせてみてください。

廃局届が出されていない・技適マークのない無線機

無線機器の買取には、「廃局届の提出」と「技適マーク（技術基準適合証明）の確認」が必要です。この要件を満たしていない機器は、リサイクルショップでの買取対象外となります。

電波法（電波の適正な利用と通信の安全を確保するための法律）では、無線機器が通信妨害や不正利用を引き起こさないよう、無線局の運用や機器の製造・流通を厳しく管理しています。

「技適マーク（技術基準適合証明）」は、機器が日本国内の安全基準を満たしていることを示すものです。

また、「廃局届」は、無線局の利用を終了したことを届け出る手続きとして義務付けられています。

これらの基準を満たさない無線機器は、日本国内での使用や流通が法律上認められていません。

買取できない無線機器には、次のものが挙げられます。

• 廃局届を出していないアマチュア無線機
• 技適マークのない海外製のトランシーバー
• 外国規格の無線LAN機器
• 技術基準適合証明を受けていないWi-Fiルーター

処分を検討する際は、総合通信局への相談や自治体の回収サービスの利用が適しています。

官給品

官給品（国から支給・貸与された物品）は、国有財産として厳格な管理が必要なため、リサイクルショップでの取引は認められません。

官給品は国有財産として法的に保護されており、個人での売買や譲渡は法令違反に該当します。また、次のような官給品には返却義務が定められています。

• 自衛隊の制服 
• 警察官の装備品 

官公庁が不要となり合法的に払い下げられた一部の官給品は、個人での購入が可能な場合もあります。ただし、取引には法律で定められた制限がかかることが多く、適切に取り扱うことが求められます。

法律的な問題以外で買取できないもの

リサイクルショップでは、法律的な問題がなくても、商品の状態や市場の需要などの理由で買取できない場合があります。主に以下の商品が該当します。

• 状態が悪すぎる商品
• 使用期限や耐用年数が過ぎた商品
• 在庫が豊富で需要が少ない商品
• 再販するまでに修理や清掃のコストがかかる商品

それぞれ詳しく見ていきましょう。

状態が悪すぎる商品

リサイクルショップは商品を再販することで利益を得るため、状態の悪い商品は買取できません。

買い取った商品は次の購入者に販売するため、商品の状態が悪いと、販売が困難なだけでなく、クレームや返品のリスクも高まります。

買取が難しい主な商品は以下のとおりです。

• 目立つ傷や汚れがある家具 
• 故障している電化製品 
• カビや悪臭のある衣類 
• 部品が欠損している商品 
• 著しい変色や劣化がある商品

ブランド品や希少価値の高い商品の場合は、多少の傷や汚れがあっても買取可能なケースがあります。ただし、査定が通ったとしても、通常より査定額が低くなる点を理解しておきましょう。

使用期限や耐用年数が過ぎた商品

期限切れや耐用年数を超過した商品は、安全性と機能面での問題から、リサイクルショップでの買取対象外となります。

経年劣化による品質低下や故障のリスクが高く、最新の安全基準や性能基準を満たしていない可能性もあります。さらに、古い商品は市場での需要も低いため、再販が困難です。

具体的には、以下のような商品が該当します。

• 賞味期限切れの食品
• 使用期限の過ぎた化粧品
• 耐用年数を超えた家具
• 古い年式の電化製品

とくに電化製品は技術革新が速いため、製品が正常に動作していても、型落ちによる需要低下で買取を断られるケースが多いことを理解しておきましょう。

在庫が豊富で需要が少ない商品

市場で供給過多となっている商品は、リサイクルショップで買い取ってもらえる可能性が低いです。

既に市場に大量に出回っているものは希少性が少なく、新品価格も下落傾向にあるため、中古品としての価値がつきにくく再販での利益確保が困難です。

買取が難しい代表的な商品をまとめました。

• 一般的な型落ち家電
• 大量生産された普及品の家具
• 流通量の多い書籍やDVD
• シンプルなデザインの衣類

在庫が多く買い取ってもらえない商品は、フリマアプリや地域の掲示板サイトを活用するのがオススメです。リサイクルショップより柔軟な価格設定ができ、直接必要としている人の手に渡る可能性が広がります。

再販するまでに修理や清掃のコストがかかる商品

リサイクルショップは再販コストと利益のバランスから、修理や清掃に多額の費用が必要な商品は買取対象外となります。

商品を再販可能な状態にするためのコストが売却予想額を上回る場合、事業として成立しないため、買取を見送らざるを得ません。修理や特殊クリーニングが必要な商品は、利益確保が困難なケースが多いのです。

買取が困難な修理・清掃必要品の例を挙げてみます。

• 大規模な修理が必要な家電
• クリーニングに特殊な処理が必要な家具
• ペットによる傷や臭いが染み付いたソファやマットレス
• 部品交換が必要な電化製品

自分で清掃や簡単な修理を行うことで買取可能になるケースもあります。ただし、専門的な修理が必要な場合は、不用品回収業者への依頼を検討した方が良いでしょう。

安全保証マークがない商品は買取できない

安全保証マークがない商品は、主に以下の理由からリサイクルショップでの取り扱いが制限されている場合が多いです。消費者の安全を守るため、特定の商品には安全保証マークの表示が法律で義務付けられています。

• 法律違反となるリスクがある
• 商品の安全性が確認できない
• 事故が起きた際の責任問題が生じる
• 製品の品質基準を満たしているかを判断できない

リサイクルショップには、お客様に安全な商品を提供する責任があるため、安全性が不明な商品の取り扱いは避けられています。

法律で規制されている安全保証マーク

安全保証マークには主に以下の4種類があり、それぞれ対象となる商品が定められています。

マークの名称	関連する法律	対象商品例
PSEマーク	電気用品安全法	・電気マッサージ器 ・電気温水器 ・電熱式・電動式おもちゃ
PSCマーク	消費生活用製品安全法	・家庭用の圧力鍋及び圧力釜 ・乳幼児用ベッド（ベビーベッド） ・ライター
PSLPGマーク	液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律	・カートリッジガスこんろ ・ふろがま ・液化石油ガス用ガス栓
PSTGマーク	ガス事業法	・半密閉燃焼式ガス瞬間湯沸器 ・半密閉燃焼式ガスストーブ ・ガスバーナー付ふろがま

安全保証マークは製品の安全性を示す公的な証明です。リサイクルショップでは、各製品カテゴリーごとに表示されるこのマークの有無が、買取可能かどうかを判断する重要な基準となります。

安全保証マークがないと買取できない理由

リサイクルショップは、安全性の保証ができない商品は買取・販売できません。

リサイクルショップには消費者の安全を守る責任があり、安全保証マークの有無が商品の取り扱いを決める重要な基準となっています。

具体的には、以下の理由で買取を見送るケースが多いでしょう。

• 製品の安全基準への適合が確認できず、消費者に危害を及ぼす可能性がある
• マークのない商品の流通は法律違反となり、罰則の対象となる可能性がある
• 製品事故発生時の責任の所在が不明確で、販売者が大きなリスクを負うことになる

安全保証マークの有無は、商品を買い取る前の重要な確認ポイントです。マークの確認により、消費者と販売者双方の安全と権利を守れます。

その他売れない理由がある・値段がつかないもの

リサイクルショップでは、法律以外の理由でも、商品の特性や状態によって買取できない場合があります。

事業として成立する取引のみを行う必要があるため、再販できる可能性や衛生面、処分コスト、需要の有無など、さまざまな要因により商品の買取可否が判断されます。

売れない理由や値段がつかない商品の例は以下のとおりです。

• オーダーメイドやDIY家具など特殊仕様の商品
• 衛生面で問題がある商品
• 処分費用や手間がかかる商品
• 再販が難しい特定の衣類や家具
• 使用できないほど劣化した商品
• お店の判断が分かれる商品

詳しく見ていきましょう。

オーダーメイドやDIY家具など特殊仕様の商品

オーダーメイド品やDIY家具は、仕様や規格が市販品と異なることから、リサイクルショップでは買取を断られるケースが多く見られます。

個別注文やハンドメイドによる商品は、購入者のニーズに合わせた特殊な仕様のため、再販時に新たな購入希望者を見つけるのが難しいケースが多いです。また、品質保証が困難な場合も多く、リサイクルショップでの取り扱いが敬遠されることがあります。

買取できない商品例を具体的に見ていきましょう。

• オーダーメイドの食器棚
• 特注サイズの収納家具
• DIYで作られたテーブルや椅子
• カスタマイズされた本棚
• 造り付け家具の取り外し品

フリマアプリや知人に譲る方法を検討すると、スムーズに引き取り先が見つかる可能性があります。

衛生面で問題がある商品

衛生面での配慮が必要な商品は、基本的にリサイクルショップでの買取対象外です。

衛生管理や健康面での安全性確保の観点から、使用された特定の商品は再販できません。また、使用者の個人的な衛生観念に関わる商品は、判断が難しく中古品として扱いにくいです。

代表的な買取不可の商品には以下のものが含まれます。

• 使用済みの下着や肌着
• 開封済みの化粧品や香水
• 使用済みの調理器具
• ペットが使用した商品
• 医療用品や衛生用品

衛生面での安全性を確保できない商品は、使用感の程度に関わらず買取を断られることがあります。処分する場合は、自治体のごみ回収サービスを利用するか、未使用に近い状態のものであれば寄付を検討すると良いでしょう。

処分費用や手間がかかる商品

処分費用や再販に特別な手間がかかる商品は、買取を避けられる傾向にあります。

運搬費用や保管スペース、処分時の専門技術など、通常以上のコストと手間が必要となるため、一般的なリサイクルショップでは対応が困難です。

処分費用や再販に特別な手間がかかる商品として代表的なものは以下のとおりです。

• 金庫（とくに耐火金庫）
• コンクリートが含まれる家具
• 大型の業務用機器
• 特殊な廃棄処理が必要な機器

不用品回収業者や産業廃棄物処理業者など、専門の処分業者に依頼するとスムーズに処分できます。

再販が難しい特定の衣類や家具

特殊な用途に向けた衣類や家具は、需要が限定的であることや悪用防止の観点から、リサイクルショップでの買取対象外となります。

大きな理由は、特定の環境や職業でしか使われず、購入希望者が見つかりにくい点にあります。個人情報や安全面に関するリスクも伴うため、取り扱いには慎重さが求められます。

買取が制限される特定の衣類や家具の例を見ていきましょう。

• 企業や学校の制服
• 剣道着や柔道着などの武道着
• 企業ロゴ入りの備品

臭いや汚れが残っているものは買い取ってもらえない可能性も高いです。

処分の際は、個人情報やロゴは必ず除去しておきましょう。柔道着は、一部のNPO法人（※）に寄贈が可能です。不要になった柔道着は、寄付を検討してみるのも一つの選択肢になるでしょう。

※参考：柔道衣・柔道畳の寄贈｜認定特定非営利活動法人 JUDOs

使用できないほど劣化した商品

機能が著しく低下した商品や故障した製品は、リサイクルショップでの買取が難しいでしょう。

再販時の品質保証ができず、修理コストも高額となるため、中古品としての商品価値がつきません。また、故障品を販売することは、購入者とのトラブルにつながる可能性があります。

劣化により買取できない商品は、具体的に以下のようなものです。

• 画面が映らないテレビ
• 動作しない冷蔵庫
• 大きな傷やシミのあるソファ
• 部品が欠損した電化製品

家電リサイクル法に基づく回収サービスや、自治体の粗大ごみ回収を利用することで、安全かつ環境に配慮した処分が可能です。

お店の判断が分かれる商品

一部の商品は、リサイクルショップの方針や在庫状況により、買取基準が店舗ごとに異なります。

各店舗の専門性や在庫状況、査定スタッフの知識などにより、同じ商品でも買取可否の判断が分かれる場合があります。

以下は店舗による判断の違いが生じやすい商品です。

• 飲食物やアルコール類
• PCやスマートフォン
• 中古のDVDやソフトウェア 

複数の店舗に査定を依頼したり、事前に電話で取扱可否を確認したりすると、より高額で買い取ってもらえる可能性が高まるでしょう。

【目的別】買取できないものを処分する方法7選

買取できない商品の処分方法は、目的や状況に応じて選択できます。今回は、7つの処分方法を紹介します。

• 自治体のごみ回収サービスを利用する
• 寄付やリユース活動に参加する
• フリマアプリや地域情報サイトを活用する
• 不用品回収業者に依頼する
• 再利用アイデアで価値を生み出す
• 即日対応の片付けサービスを利用する
• リサイクルショップを活用する

スムーズに手続きを進めるためのポイントもあわせて見ていきましょう。

①費用を抑えたい｜自治体のごみ回収サービスを利用する

費用を最小限に抑えたい場合は、自治体のごみ回収サービスの利用がオススメです。

自治体のごみ回収サービスでは、基本的な家庭ごみは無料で回収されます。粗大ごみについては、品目ごとに料金が設定されており、例えば以下のような費用がかかる場合があります。

多くの場合は事前申し込みが必要で、指定された収集日時に従わなければなりません。

注意点として、地域によって分別方法や収集可能な品目が異なります。

また、家電リサイクル法の対象品目（テレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機）は対象外となる場合が多いため、回収スケジュールや手数料を確認したうえでの処分を計画しましょう。

②環境に配慮したい｜寄付やリユース活動に参加する

まだ使用可能な商品は、寄付やリユース活動を通じて必要としている人に届けられます。主な寄付先となる7つの団体と、それぞれの特徴を紹介します。

主な寄付先となる団体	特徴
ECO Trading不用品宅配回収	・全国対応の宅配回収 ・環境に配慮した再利用 ・丁寧な仕分けと適切な活用
モノドネ	・カメラやゲーム機の寄付が可能 ・宅配・持ち込みでの受付 ・寄付品の状態確認と適切な取り扱い
NPO法人ワールドギフト	・生理用品・動物用品も受付が可能 ・国内外の支援活動に活用 ・送料は寄付者負担
NPO法人もったいないジャパン	・家具や楽器類も受付 ・海外支援活動・災害地域にリユース品の支援物資を提供
国際子供友好協会	・おもちゃや文具、日用品が中心 ・国内外での災害救援活動への支援や参加事業 ・子どもの国際交流促進事業
ユースマイル	・子ども向け支援物資の受付 ・教育支援活動への活用 ・全国からの寄付受付可能
セカンドライフ	・多様な品目に対応 ・全国からの受付可能 ・社会福祉施設への寄贈活動

寄付を検討する際は、各団体の受付条件や送料負担の有無を事前に確認しておきましょう。

③コストをかけずに売却したい｜フリマアプリや地域情報サイトを活用する

リサイクルショップでの買取が難しい商品でも、個人間取引プラットフォームを活用することで売却の可能性が広がります。

個人間取引は商品の価値基準が柔軟で、必要とする人に直接販売できるため、リサイクルショップでは買取できない商品も取引が可能です。

プラットフォーム	サービス名	特徴
フリマアプリ	メルカリ	・幅広い商品カテゴリーに対応 ・全国発送可能 ・安心の決済システム
	ラクマ	・手数料が比較的安価 ・らくらく発送対応 ・ポイント還元が充実
地域情報サイト	ジモティー	・対面取引が基本で送料不要 ・地域限定の取引 ・直接交渉可能

トラブルを避けるために、商品の状態を写真と説明文で正確に伝えることや、傷や汚れは必ず明記することを心がけましょう。 

また、対面取引は安全な場所を選んだり、取引相手の評価を確認したりすることも重要です。

プラットフォームごとのルールや特徴を理解し、適切に活用することでスムーズに売却できます。

④手間を省きたい｜不用品回収業者に依頼する

大量の不用品をまとめて処分したい場合や、早急な対応が必要な場合は、不用品回収業者の利用がオススメです。

不用品回収業者に依頼する主なメリットをまとめました。

メリット	内容
一括回収	・複数品目をまとめて回収可能 ・重量物の搬出対応 ・分別作業が不要
時間の融通	・指定の時間帯に対応 ・即日・休日対応可能（業者による）
安心対応	・プロによる丁寧な作業 ・適切な処分ルートの確保

業者を選ぶ際には、次のようなポイントをおさえると安心です。

• 許可証を持った正規の業者か
• 料金体系が明確で見積もりが適正か
• 口コミや評判は良いか
• 対応エリアと営業時間は自分のスケジュールに合っているか
• 環境に配慮した処分方法を採用しているか

適切な業者を選ぶことで、安全かつ手間を省きながら、不用品を効率よく処分できます。

⑤創造的に楽しみたい｜再利用アイデアで価値を生み出す

不用品を新しい価値を持つ商品に生まれ変わらせる「アップサイクル」は、環境に優しく創造的な処分方法です。

単なる廃棄ではなく、商品に新たな価値を付加することで、環境負荷を減らしながら、オリジナリティのある作品作りを楽しめます。

アップルサイクルに使える素材やアイデアの例を紹介します。

素材	アップサイクルのアイデア
古い衣類	・エコバッグ ・雑巾 ・クッションカバー
使用済み家具	・DIYでリメイク ・部品でインテリア小物 ・ガーデニング用品
ガラス製品	・小物入れ ・フラワーベース ・キャンドルホルダー
カーテン・布類	・収納袋 ・ラッピング材 ・テーブルクロス

処分費用がかからず経済負担を減らせる点や、制作した作品を販売することで売上になる可能性も広がる点は、大きなメリットになるでしょう。

⑥スピーディーに片付けたい｜即日対応の片付けサービスを利用する

急な引っ越しや期限の迫った片付けには、即日対応の片付けサービスが最適です。

通常のサービスでは対応が難しいケースにも、専門スタッフが素早く現場へ駆けつけ、状況に応じたプランや解決策を提案します。

当日中に回収作業を完了させたい場合や、仕分けから処分まで一括で依頼したい場合にも頼れるサービスです。

ただし、以下の点には注意が必要です。

• 緊急対応のため通常料金より割高になる
• 時間帯によっては追加料金が発生する
• 地域により対応可能なサービスが限られる

可能な範囲で事前に整理や仕分けを進めておくことで、費用や作業時間を短縮できます。

⑦買取と回収を一度に済ませたい｜リサイクルショップを活用する

不要品のなかに買取可能なものとそうでないものが混在している場合、リサイクルショップで買取と回収を同時におこなうことで、効率的に処分を完了できます。

状態や種類に応じた査定がおこなわれ、買取可能な商品には金額が提示されるほか、回収品は適切に処理してもらえます。この仕組みにより、買取金額が処分費用と相殺され、経済的な負担を軽減できるケースもあるでしょう。

リサイクルショップでの見積もりから買取までの流れは以下のとおりです。

リサイクルショップの同時買取・回収サービスは、手間とコストを最小限に抑えた処分方法です。

不用品を処分する前に知っておきたいポイント

効率的で適切な処分をおこなうために、以下のポイントを押さえておくと良いでしょう。

• 売れる可能性を最大限高める準備する
• 買取不可になった理由を業者に確認する
• 処分方法を決める前に比較検討する

詳しく解説していきます。

売れる可能性を最大限高める準備する

商品の状態を改善し、必要書類を整えることで不用品が売れやすくなり、査定額も期待できます。

リサイクルショップは商品の状態や付属品の有無、商品情報の正確さで査定額を判断します。事前準備をしておくと、商品の価値をより正確に評価してもらいやすくなるでしょう。

品物を綺麗にし、外箱や付属品を揃えることで査定額アップにつながります。また、ブランド品や高価なものは購入証明書や保証書を添えると信頼度が上がり、買取が成立しやすいです。

買取不可になった理由を業者に確認する

買取を断られた場合、理由を具体的に確認することで、他店での買取可能性を探るヒントや商品の改善方法が見つかる場合があります。

買取不可の理由は商品や店舗によって異なりますが、以下のポイントを確認すると次の対応策を考えやすくなるでしょう。

• 法律で買取が禁止されている商品かどうか
• 商品の状態に問題があるか
• 市場需要や在庫状況が影響しているのか
• 店舗独自の方針によるものか

買取できない理由が法律に基づく場合は、適切な処分方法を選ぶ必要があります。一方で、商品状態が理由であれば、清掃やメンテナンスを行うことで買取可能になる場合があります。

処分方法を決める前に比較検討する

不用品の処分方法は、費用・時間・手間などの要素を総合的に比較検討することで、最適な選択肢が見つかります。

処分方法によって費用や所要時間が大きく異なります。それぞれの特徴を理解し、状況に応じて最適な方法を選ぶことで、効率的に処分を進められるでしょう。

処分方法	費用	時間と手間
自治体回収サービス	・基本料金＋粗大ごみ処理費用 ・比較的安価	・予約から回収まで時間が必要 ・指定日時の制約あり
寄付・リユース	・送料のみ ・場所により無料	・受付窓口の確認が必要 ・持込や発送が必要
フリマアプリ	・販売手数料と送料 ・高額売却の可能性あり	・購入者が見つかるまで期間不明 ・梱包や発送の手間必要
不用品回収業者	・作業量と量で料金が変動 ・割高だが一括処理可能	・即日対応可能 ・作業はすべて業者が対応
再利用	・道具や材料費のみ ・新規購入より費用の抑制が可能	・DIYに時間が必要 ・創作時間の確保が必要
即日対応サービス	・通常より割高 ・緊急対応料金	・当日中に完了 ・希望の時間帯で予約可能
リサイクルショップ	・買取金額と処分費用の差額 ・相殺で費用の抑制が可能	・査定に時間が必要 ・持ち込みの手間が発生（自宅訪問もあり）

費用を抑えたい場合は自治体回収、買取と処分を一度に済ませたい場合はリサイクルショップを活用するなど、選択肢を把握しておくと状況に合わせた方法が選べます。

なんでも買い取ってくれるリサイクルショップは「使えるもの」を前提としている

リサイクルショップの「なんでも買い取ります」というキャッチコピーは、基本的に「使えるもの」を前提としたものです。

壊れている商品や法律で取引が禁止されているもの、特殊な商品や衛生面に問題があるものは、リサイクルショップで買い取ってもらえないケースが多く見られます。こうした商品は再販が難しく、トラブルのリスクや処分費用の問題があるためです。

動作しない電化製品や使用済みの衛生用品、法律で規制されている刃物や医療機器などは、リサイクルショップで買い取ってもらうことはできません。また、特殊な仕様のオーダーメイド品や、状態が悪い家具も取引が難しいでしょう。

リサイクルショップを利用する際は、「なんでも買い取ります」という言葉に期待しすぎず、買取の基準や対象外の商品もある点について理解しておくことが大切です。基準を事前に把握することで、よりスムーズな取引を進められます。

買取できるもの・できないものの例

リサイクルショップでの買取可否は、法律で決まっているものだけでなく、商品の状態や市場のニーズなど複数の基準によって判断されます。

不要品の売却や整理を進める前に、リサイクルショップの買取基準を理解しておくことで、適切な買取先や廃棄方法を選択しやすくなるでしょう。

買取できるもの・できないものの一例を挙げてみます。

買取できるもの	買取できないもの
・動作確認済みの家電製品 ・状態の良い家具類 ・ブランドの衣類や雑貨 ・楽器や釣具などの趣味用品 ・付属品が揃った工具類 ・骨董品や美術品 ・ブランド食器や陶磁器	・故障している電化製品 ・著しい劣化がある家具 ・使用済の衣類 ・法律で規制されている商品 ・需要の少ない特殊な商品 ・自作の芸術品 ・生き物

基準を満たす商品は買い取ってもらえる可能性が高く、査定額も期待できます。基準を満たしていない商品は、寄付や再利用など、別の処分方法を検討してみてください。

買い取ってもらえるか微妙な商品を持ち込む際のマナー

買い取ってもらえるか微妙な商品をリサイクルショップに持ち込む際は、マナーを守ることで、スムーズなやり取りができます。また、商品の価値を正確に評価してもらえる可能性が高まるため、事前準備が大切です。

• 商品をきれいに清掃する 
• 付属品を漏れなく確認する
• 動作確認をしておく
• 必要書類を用意する
• 事前に電話で確認する 
• 値段がつかない商品は引き取りになる可能性を理解しておく

再販の可能性を高める努力をすることで、買取が成立する確率も上がります。他店での査定や他の処分方法など、次の選択肢を考えておくことも重要です。

まとめ：買取できないものの処分に迷ったら再良市場にご相談ください！

買取できない商品の処分方法には、以下7つの選択肢があります。

• 自治体のごみ回収サービスを利用する
• 寄付やリユース活動に参加する
• フリマアプリや地域情報サイトを活用する
• 不用品回収業者に依頼する
• アップサイクルで再利用する
• 即日対応の片付けサービスを利用する
• リサイクルショップで買取と回収を同時に行う

リサイクルショップでは買い取れない商品でも、目的や状況に合った処分方法を選ぶことで、効率的に不用品を整理できます。

再良市場では、買取から回収までの豊富な実績があります。コストや手間を抑えて手軽に処分したい方にオススメのサービスです。店頭だけでなく出張買取にも対応しているため、複数商品の査定も可能です。

不用品の処分でお困りの方は、LINEやメール、電話で気軽にお問い合わせください。